訪問看護
サービス内容
ご自宅での療養をご希望される方に、主治医の指示のもと、看護師がご自宅を訪問し、生活の質が向上するよう予防的支援から看取りまでを支える看護サービスを提供します。
経管栄養、点滴静脈注射、膀胱留置カテーテル、人工呼吸療法などの医療処置や、ターミナルケア・苦痛緩和の看護、認知症患者さんへの看護などに対応可能です。
ご利用できる方
- 慢性疾患があり、入退院を繰り返している方
- 慢性疾患があり、内服治療や治療食管理が必要の方
- 飲み込みが悪くなってきており、むせる事がある方
- 筋力が落ちてきていて、転倒が心配である方
- 散歩など、外出に誘ってもなかなか外へ出たがらない方
- 医療的処置があり、不安がある方
- 介護について心配がある方
- 在宅で最期まで過ごしたい方
提供内容
- 健康状態の観察・病状観察
- 安心の365日24時間緊急対応(契約内容による)
- 医師の指示による医療処置・看護
- 医療機器の管理
- 在宅リハビリテーション看護
- 家族支援・介護相談
- 他事業所や他医療機関、かかりつけ医師との連携
- ターミナルケア・苦痛緩和の看護
- 難病患者の看護
- 認知症患者への看護
■対応可能な医療処置
経管栄養 | 膀胱留置カテーテル |
人工肛門・人工膀胱 | 吸引 |
在宅中心静脈栄養法 | 腎瘻・腸瘻・膀胱瘻 |
気管カニューレ | 麻薬を用いた疼痛管理 |
在宅中心静脈栄養法 | 腎瘻・腸瘻・膀胱瘻 |
点滴静脈注射 | 在宅酸素療法 |
人工呼吸療法 | 24時間緊急対応体制 |
経管栄養 | 在宅中心静脈栄養法 | 点滴静脈注射 |
膀胱留置カテーテル | 腎瘻・腸瘻・膀胱瘻 | 在宅酸素療法 |
人工肛門・人工膀胱 | 気管カニューレ | 人工呼吸療法 |
吸引 | 麻薬を用いた疼痛管理 | 24時間緊急対応体制 |
訪問地域
笛吹市、山梨市、甲州市(勝沼町岩崎、塩山上於曽)、
甲府市(和戸町、川田町、桜井町、向町、西高橋町、里吉)
笛吹市、山梨市、甲州市(勝沼町岩崎、塩山上於曽)、
甲府市(和戸町、川田町、桜井町、向町、西高橋町、里吉)
営業時間
平日 | 9:00~17:00 | |
土曜日 | 9:00~12:00 | |
休業日 | 日・祝日・年末年始 |
よくある質問
Q
訪問看護は誰でも受けることができますか?
A
医師の指示が必要です。介護保険の場合は、担当のケアマネージャーに相談してください。どんな些細なことでも説明させていただきます。まずはご相談ください。
Q
自宅での訪問に限定されますか?
A
ご自宅以外では、ご自宅ではないけれど“居宅”とされるケアハウス(軽費老人ホーム)、有料老人ホーム、サービス付き高齢者向け住宅等で、特定施設としての指定を受けていないものについては、介護保険を利用しての訪問看護が可能になります。もちろん、医療保険での訪問も可能です。
そして特別養護老人ホーム、短期入所生活介護(ショートステイ)においては、ガンの末期の方のみ訪問看護が可能になります。それ以外の方はできません。
Q
訪問看護はどこまでしてくれますか?
A
訪問看護サービスでは、看護師による医療処置が提供されています。たとえば、点滴、血糖測定、床ずれ処置、ガーゼ交換などがサービス内容に含まれます。処方薬の種類が多い患者さんのために、くすりの飲み忘れを防ぐ服薬確認も訪問看護師の業務範囲となっています。在宅での歩行訓練などリハビリテーションも可能です。
これらの処置は主治医が発行する「訪問看護指示書」に基づき、訪問看護計画が作成されたうえで実施される行為になります。したがって、訪問看護師は主治医の指示にない行為や、医師にしかできない行為(絶対的医行為)はできません。患者さんの体調に何か異変があった際は、すぐに主治医と連携をとって対処します。
Q
訪問看護サービスで受けることができるのは、どんなサービスですか?
A
「継続的」な看護が必要な場合に、以下の訪問看護サービスを受けられます。
健康状態の管理 |
自宅療養の世話や介助 |
医療処置や医療機器の管理 |
ターミナル(終末期)の看護 |
介護に関する相談等 |
自宅でのリハビリテーション |
精神疾患の看護 |
ご家族や本人に対する心理的な支援 |
医療的なケアと病状の回復、悪化防止 |
認知症の看護 |
重度心身障害者の看護等 |
健康状態の管理 | 自宅療養の世話や介助 |
医療処置や医療機器の管理 | ターミナル(終末期)の看護 |
介護に関する相談等 | 自宅でのリハビリテーション |
精神疾患の看護 | ご家族や本人に対する心理的な支援 |
医療的なケアと病状の回復、悪化防止 | 認知症の看護 |
重度心身障害者の看護等 |
Q
訪問看護の費用はどのくらいかかりますか?
A
介護保険や医療保険のサービスを利用した場合は、ご利用者はサービス料金の一部を自己負担します。かかった費用の自己負担は、保険の種類や所得・年齢によって異なりますが、原則1割から3割です。